妊娠高血圧症候群とは

妊娠高血圧症候群とは、妊娠中に高血圧である疾患です。たとえ妊娠前から高血圧であったとしても、妊娠高血圧症候群に含まれます。

この疾患は、かつて「妊娠中毒症」と呼ばれていましたが、妊娠中毒症の症状のなかで高血圧が特に母体や胎児へ悪影響を及ぼすことが分かったため、病名が変更されています。

妊娠高血圧症候群は、妊娠した女性の約20人に1人の割合で発症します。収縮期血圧が140mmHg以上、または拡張期圧が90mmHg以上の場合は高血圧と診断されます。

また、収縮期血圧が160mmHg以上、または拡張期圧が110mmHg以上となれば重症と診断されます。

妊娠高血圧症候群の種類

妊娠高血圧症候群は、表にまとめた4種類の疾患に分類されます。大きく分けると、妊娠をきっかけとして高血圧になる疾患と、妊娠前からの高血圧等が妊娠後も治らない、あるいは悪化する疾患に分類できます。

妊娠高血圧症候群の原因

妊娠高血圧症候群の原因は明らかになっていません。妊娠前から高血圧であった場合には、塩分の取りすぎや肥満、ストレスなどの生活習慣による要因、内分泌疾患や腎疾患などの病気、遺伝等が原因となっているケースがあります。

妊娠後に高血圧になった場合には、胎盤の血管の形成異常などが原因になるのではないかと考えられています。

胎盤の血管に異常があると、お腹の中の赤ちゃんへ栄養や酸素を十分に送れなくなってしまうため、母親の血圧を上げて赤ちゃんに栄養や酸素を送り届けようとするのではないか、といった説があります。

また、それに伴って胎盤で様々な物質が生み出され、母親の全身に影響を及ぼすと考えられています。

妊娠高血圧症候群になりやすい人

妊娠高血圧症候群になりやすいのは、主に以下のような人だと考えられています。

妊娠高血圧症候群の症状

妊娠高血圧症候群は、自覚症状がほとんどないことが珍しくないため、妊婦検診で血圧を計ったとき等に発見される場合が多いです。しかし、まれに以下のような自覚症状があることがあります。

これらのうち、お腹の上部が痛み吐き気や嘔吐がある場合には、「HELLP症候群」という深刻な病気のおそれがあるので注意しましょう。

重症化した場合のリスク

妊娠高血圧症候群が重症化すると、母親に様々な合併症を引き起こすリスクがあります。特に、妊娠34週未満で発症すると重症化することが多いです。状況によっては、すぐに帝王切開する必要があります。主な合併症として、以下のようなものが挙げられます。

妊娠高血圧腎症が胎児(赤ちゃん)に及ぼす影響

妊娠高血圧症候群が重症化すると、お腹の中の赤ちゃんにも影響を及ぼします。

また、低出生体重児などは生活習慣病にかかりやすいという報告もある等、妊娠高血圧症候群は将来にも影響するリスクがあります。

妊娠高血圧症候群の治療法

妊娠高血圧症候群を完治させるためには、出産するのが一番確実です。しかし、妊娠34週未満は早産期であり、なるべく出産を遅らせるのが望ましいと言えます。

そこで、母親はなるべく安静にする等、出産をなるべく遅らせる努力が必要となります。妊娠37週までは帝王切開による出産となる場合が多いですが、妊娠37週以降では経腟分娩を目指します。

出産の時期は、母親の身体の状態や、お腹の中にいる赤ちゃんの状態を確認しながら、どのタイミングで出産させるべきかを医師が慎重に判断しなければなりません。

出産以外の治療法について

出産する以外に、妊娠高血圧症候群の影響を抑えるための方法として、以下のようなものが挙げられます。

妊娠高血圧症候群の産後の経過

出産すると、母親の高血圧等の症状は急速に改善することが多いです。しかし、妊娠中に腎臓が悪影響を受けた場合などでは、出産後も高血圧が続く等の症状が残ってしまう場合があります。出産後も高血圧が続く場合、降圧剤が処方される等の治療が行われます。

また、妊娠高血圧症候群を発症した女性は、次回以降の妊娠のときにも妊娠高血圧症候群になるリスクが高まってしまいます。そのため、運動や食事、ストレスを溜めないこと等に注意しながら、次の妊娠に備える必要があります。

新妊娠高血圧症候群に関する医療過誤の裁判例

【事件番号　平19（ワ）2969号、名古屋地方裁判所　平成21年12月16日判決】

本件は、妊娠高血圧症候群を発症した母親が、帝王切開による出産の2日後にHELLP症候群や子癇を発症して、その後死亡した事案です。

裁判所は、出産前の降圧剤の投与時期や、帝王切開を行った時期が遅れた等の過失があることは認めませんでした。しかし、以下の過失があったことを認めました。

そして、出産後の適切なタイミングで血液検査や降圧剤の投与を行わなかった過失がなければ、母親が死亡しなかった高度の蓋然性があるとして、過失と死亡の間に因果関係を認めました。

なお、過失がなかったとしても、母親に腎疾患等の障害が残ったことは十分に考えられるため、損害額について考慮するとしています。

そして、障害について考慮した上で逸失利益の9割にあたるおよそ4957万円、亡くなった母親本人の慰謝料2300万円等、合計約8400万円の請求を認容しました。