盗撮とは、一般的なイメージで許可なく無断で、身体や下着等の撮影を想像しますが、映画などをカメラで撮影する行為も近年増えている盗撮行為となります。
典型的な盗撮は、電車内・エスカレーター・公衆浴場等で、隠れて人の下着や身体の写真等を撮影した場合に成立する犯罪であり、この場合には迷惑防止条例違反の罪に問われることになります。

また、上映中の映画や、撮影を禁じられた美術品等を録画、撮影する盗撮行為は知的財産権侵害として罪に問われます。
盗撮するときに、住居内にいる人を無断で撮影した場合には、軽犯罪法違反（1条23号）となります。

さらに、他人の家やその敷地に立ち入って撮影等した場合には、別途で住居侵入罪等が成立します。

①被害者に盗撮行為が見つかった
②警察官に盗撮行為を目撃された
③周辺の人に盗撮行為を目撃され取り押さえられた

上記のような場合が捕まる理由と考えられます。

盗撮で現行犯逮捕された場合は、その場で証拠を押さえるため、撮影したデータなどを警察が任意で確認し、任意同行を求められます。
初犯の場合は、親や妻、親族などの身元引受人に迎えに来て帰宅ができる在宅事件になります。
盗撮の場合は、余罪がある可能性が高いため、家宅捜索をされる場合があります。
在宅事件なので不起訴になると思われがちですが、在宅起訴もありえますので、早い段階から刑事弁護に強い弁護士へご相談ください。

盗撮で逮捕されると、パソコンなどにデータが保存されている場合があるため、警察は自宅を家宅捜査し、パソコン、外付けハードディスクなどの記録媒体などを押収されたりします。

盗撮した画像を削除した場合、警察がデータ復元をし削除したことが発覚する可能性が高いです。この場合、通常より重い刑を科せられる可能性があります。

盗撮で逮捕された早期の段階で、被害者との示談を成立させることが重要となります。
示談の内容に、今回の盗撮行為の刑事処分を求めない意思表示もらい、被害者との示談が成立すれば、初犯の場合は不起訴になる確率が高いと言えます。

のぞきとは、人の住居、浴場、更衣場、便所その他人が通常衣服をつけないでいるような場所を、正当な理由なくひそかにのぞき見る行為をいい、迷惑防止条例違反や、軽犯罪法違反を構成します。
例えば、他人の家の窓から正当な理由なく部屋をのぞいた場合は、本罪が成立します。
このようなのぞき行為を許容しては、個人のプライバシーが確保できないことから、本罪は犯罪として規定されています。

また、のぞきの際に他人の家やその敷地に立ち入った場合は、別途、住居侵入罪・建造物侵入罪が成立します。

盗聴とは、盗聴器を仕掛ける等して、対象者が発する音や声をひそかに聞いたり、録音したりする等の行為をいいます。
盗聴器を仕掛ける行為自体には、原則、犯罪は成立しません。しかしながら、電話回線上に盗聴器を仕掛けて通話内容を傍受すると、電子通信事業法違反となります。

また、盗聴器を仕掛ける際に他人の家やその敷地に勝手に立ち入った場合は、住居侵入罪が成立します。盗聴自体は処罰されないと言っても、盗聴する場合は人の家に無断で立ち入るケースも多く、住居侵入罪・建造物侵入罪を被疑事実として捜査するケースも多いです。

加えて、盗聴は、ストーカー行為の一環として行われることも多く、この場合は、ストーカー規制法違反による処罰の対象になることもあります。

盗撮で逮捕された場合、容疑の否認、証拠隠滅や逃亡の可能性が高い場合は、逮捕の日から最長で23日間の身柄拘束が続くこともあります。
盗撮で逮捕された場合、被害者との示談が成立することにより、勾留・勾留延長の際に釈放が認められる場合が多いです。
また、勾留の手続が進んでしまっても、弁護士による準抗告が認められ、勾留決定からすつに釈放される場合もあります。

盗撮で犯罪になる行為はどのような行為なのでしょうか。盗撮といっても様々な種類があります。
エスカレーターの下から女性のスカートの中を盗撮したり、女性更衣室、女子トイレなどにカメラを設置して撮影することが盗撮としてのイメージがあります。

しかし、映画や美術品、または見知らぬ人を無断で撮影して、インターネット上げる行為も盗撮にあたります。
そもそも盗撮罪といったものが無いため、はっきりとした定義がないのが現状です。しかし、おおまかな要件としては、以下のようになります。

相手の許可がなく勝手に撮影する行為は盗撮行為となる可能性があります。