むちうちのMRI検査で「異常なし」となった場合、治療費は打ち切りになる？

MRI検査の結果が異常なしだった場合は、相手方保険会社から治療費の打ち切りを打診される可能性があります。

むちうちの治療期間の目安は、一般的に約3～6ヶ月程度とされています。
そのため、治療開始から3ヶ月経過した辺りから相手方保険会社は治療費を打ち切る準備をし始めます。

ですが、治療継続の判断は医師が行うもので医師の見解が尊重されるべきです。

ご自身に自覚症状が残っている場合や医師が治療継続の必要性を判断している場合は、安易に治療費打ち切りの打診に応じないようにしましょう。

むちうちにおけるMRI検査とは

MRI検査では、レントゲンやCTで確認できない軟部組織の損傷や神経根の圧迫などを発見することができます。

むちうちは正式には頚椎捻挫というため、頚椎のMRI検査を受けることになりますが、以下のような、レントゲンやCTではわからなかった異常や損傷など、むちうちの原因を発見できる場合があります。

MRI検査は、事故後なるべく早い段階と症状固定時に受けておいた方が良いでしょう。事故後時間が経ってから受けたMRI検査によって異常が確認されても、本当に事故によるものか、判断が難しくなってしまうからです。

なお、むちうちについて詳しく知りたい方は、以下リンクにて解説しておりますのでご覧ください。

むちうちがMRIで「異常なし」となる理由

一方で、自覚症状があるにもかかわらずMRI検査では異常なしと判断されることが非常に多くあります。

むちうちは自覚症状があっても体の組織の損傷（器質的損傷）が伴わないことがあり、画像検査で確認できないことが多いからです。
ですが、MRIにて異常がない＝症状が軽いとは断言できません。

画像検査で異常を確認できなかったとしても、自覚症状に合わせた治療を行うことが重要です。

MRIにて異常がなかったからと諦めず、むちうちの痛みやしびれによる日常生活や仕事上の支障をしっかりと医師に伝えて治療に専念しましょう。

MRIで異常がないことを理由に治療費打ち切りを打診された場合の対処法

多くの保険会社は、MRIで異常がないことを理由に治療費を打ち切る準備をし始めます。
画像検査で異常が確認できないなら「怪我の程度は軽く、治療を継続する必要がないのでは？」と考えるからです。

では、MRIで異常なしと判断された場合、どのように対処すればいいのでしょうか？
次項にて対処法を解説していきます。

強い磁力のMRIで再検査する

MRIは磁力によって解像度が異なり、0.5ステラから1.5ステラが一般的に使用されています。

※ステラ：磁力の単位

病院によっては3ステラのMRIを導入している所があるため、異常なしという検査結果に納得できない場合は、より強力な磁力のMRIを導入している病院で再検査することにより新たな所見が見つかる可能性があります。

また、症状が残っているにもかかわらず医師が保険会社の意見に従うような場合は、セカンドオピニオンなども視野に入れた方が良いでしょう。

医師に自覚症状を伝えて治療を継続する

MRI検査で異常がなくても、自覚症状がある限り医師にしっかりと症状を伝え、症状固定と診断されるまでは通院を継続しましょう。

症状が緩和せず後遺症が残ってしまった場合は、後遺障害等級認定を申請する可能性がでてきます。
後遺障害等級認定には、通院期間の長さや通院頻度が重要となります。

そのため、保険会社から治療費を打ち切られた場合でも、自身の健康保険を使用して通院を継続するようにしましょう。

弁護士に相談する

ご自身で行動するのが不安な場合は、弁護士に相談することも対処法の一つです。

弁護士は法的知識をもって保険会社と交渉する、いわば交渉のプロです。
自覚症状や医師の見解などを踏まえて、被害者に代わり、治療継続の必要性について保険会社と交渉することができます。

また、後遺障害等級認定申請を見据えて、適切な通院期間や通院頻度のアドバイスを行うなど、後遺障害等級認定申請のサポートをすることができます。

不利な条件で示談を成立させてしまう前に、早い段階で交通事故に強い弁護士に相談することをおすすめします。

むちうちでMRIに異常がなくても後遺障害等級は認定される？

むちうちで後遺障害等級が認定される可能性がある後遺障害等級は12級13号と14級9号のいずれかです。

2つの等級で異なる点は、12級13号はMRI検査で頚椎部に異常所見が確認でき、その異常所見によって後遺症の症状や程度が医学的に証明できているという点です。

つまり、画像所見の有無が重要となります。一方、MRI検査に異常がない場合に認定となる可能性が高いのは14級9号の方となります。

また、認定される後遺障害等級に応じて後遺障害慰謝料の相場も異なります。
以下表にて2つの等級の違いをみていきましょう。

MRIが異常なしでもむちうちが後遺障害等級に認定されるために重要な事

むちうちが後遺障害等級認定となる確率は非常に低いとされています。
理由は、むちうちによる症状の原因が画像検査で確認できず、症状がむちうちによるものだと客観的に証明しづらいからです。

そのため、少しでも適切な認定を受けるために次項のような対応が重要となります。

①治療費が打ち切られても通院は適切な頻度で続ける

むちうちが後遺障害等級認定に認定されるためには、十分な治療実績が重要です。

後遺障害等級が認定されるための通院の目安は一般的に、6ヶ月以上、月10日以上治療を続けても自覚症状が改善しない場合といわれています。

また、多忙であったり、相手方保険会社から治療費の打ち切りの打診を受けて、自覚症状があるにもかかわらず通院頻度を落としたり、自己判断で治療を中断した場合は、後遺障害といえるほどのケガではないと判断されてしまい、後遺障害等級の認定結果に悪影響を及ぼす可能性が高くなりますので注意してください。

②症状が一貫しており継続的にある

むちうちによる後遺障害等級が認定されるためには、事故後から症状固定時まで症状の一貫性や継続性が認められる必要があります。

症状の一貫性・継続性がないと、現れた自覚症状が「事故とは別の原因によるものではないか」と疑われたり、後遺障害等級として認定する程度ではないと判断されてしまう可能性があるのです。

症状の一貫性・継続性を証明できるように、診察時には医師に自覚症状をしっかりと説明し、カルテに記載してもらいましょう。　

③神経学的検査の所見

MRI検査で異常がない場合には、神経学的検査の結果が重要になります。
※神経学的検査とは、脳・脊髄・神経の機能を調べるための質問や検査を指します。

代表的な検査には、スパーリングテストやジャクソンテストが挙げられます。

その他にも以下のような検査があります。

④後遺障害診断書はできるだけ詳しく書いてもらう

後遺障害等級認定は原則、被害者が提出した必要書類・資料を審査して認定する、書面審査です。
中でも後遺障害診断書は、後遺障害等級認定の申請を行う上で最も重要視される書類です。

そのため、MRIなどにより他覚所見が確認できない場合は、後遺障害診断書を適切に作成してもらうことが重要です。

医師に伝えている自覚症状や実施した検査結果が後遺障害診断書に適切に反映されているかどうか、医師から後遺障害診断書を受け取った後にしっかりと確認するようにしましょう。

むちうちにおける治療費打ち切りの打診に対して治療延長が認められた弁護士法人ALGの解決事例

弁護士法人ALGでは、むちうちにおける治療費打ち切りの打診に対して保険会社と交渉を行い、治療費の延長が認められた解決事例が多数あります。

その中の一部事例を次項にてご紹介します。

むちうちのMRI検査で異常なしと診断された場合、治療費が打ち切りになる可能性がありますので一度弁護士にご相談ください

むちうちは、MRI検査などの画像検査で異常が見つからない場合、保険会社から軽い症状だと思われがちです。

ですが実際は、画像検査で異常が見つからなくても事故前にはなかった痛みやしびれが生じ、心身ともに大変つらい傷病です。

MRI検査で異常なしと診断され保険会社から治療費の打ち切りを打診されても、自覚症状がある限り決して諦めずに治療を継続しましょう。

また、ご自身で保険会社と交渉することは非常に大きなストレスとなります。
弁護士であれば、通院状況や医師の見解に応じて保険会社と治療延長の交渉を行うことができます。

保険会社から治療費の打ち切りを打診されてからのご相談でもまったく問題ございません。
弁護士法人ALGへお気軽にご相談ください。